第8回：築古物件でも売れる！リフォーム vs 現状売却、正解はどっち？

「築年数が古い家だけど、売れるのかな？」
そんな不安を感じている方も多いのではないでしょうか。

不動産売却において、築20年以上の物件やリフォームをしていない家を「どう売るか」は悩ましいテーマです。「売る前にリフォームしたほうがいいのでは？」と考える方もいますが、実はケースによって最適な対応は異なります。

今回は、「築古物件を売るとき、リフォームするべきか？ そのまま売るべきか？」という疑問にお答えしながら、判断のポイントを解説します。

1. 築古物件の売却は“需要次第”

築20年、30年を超える住宅でも、立地や構造、メンテナンス状態が良ければ売却は十分に可能です。特に都内や近郊の好立地にある物件は、築年数にかかわらず「土地としての価値」があるため、古家付きでも買い手がつくケースは少なくありません。

一方で、駅から遠い、接道条件が悪い、建物の劣化が激しいといった場合は売却が難航することもあります。そのため、リフォームするか、現状で売るかの見極めが重要になります。

2. リフォームして売るメリット・デメリット

【メリット】

• 見た目が良くなり、買い手に好印象を与えやすい
• 内見時に生活イメージが湧きやすく、成約につながる可能性がある
• 「すぐ住める物件」として差別化できる

【デメリット】

• リフォーム費用がかかる（数十万〜数百万円）
• 費用をかけても売却価格に上乗せできるとは限らない
• 買い手の好みに合わなければ、逆に価格交渉されることも

リフォーム済みの物件は魅力的に映る反面、「自分でやり直したい」という買主には敬遠される可能性もあります。

3. “現状売却”という選択肢

リフォームをせず、そのままの状態で売却するというのも、十分に有効な戦略です。特に、自由にリノベーションしたい買主にとっては魅力的な選択肢となります。

【現状売却が向いているケース】

• 土地としての需要が高く、建物は解体前提
• 買主が自分でリフォームや建替えを考えている地域
• リフォーム費用や時間に余裕がない

近年は「中古を買ってリノベしたい」という考えを持つ若年層も増えており、現状売却にも安定したニーズがあります。

4. 判断の分かれ目は「ターゲット層」

リフォーム vs 現状売却の判断基準は、「その物件がどんな買主に響くか？」を見極めることです。

• ファミリー層・一次取得層：リフォーム済みの“すぐ住める家”を求める傾向
• 投資家・建築関係者：現状売却で価格を抑え、自分で手を加えたいニーズあり
• 建替え目的の購入者：土地の価値重視で建物の状態はあまり関係なし

物件の立地や価格帯によって、ターゲット層が異なるため、不動産会社との事前相談が非常に重要です。

5. Plus4がご提案する“賢い売却プラン”

Plus4では、築古物件の売却実績も豊富にあります。私たちがよくご提案しているのは、「最小限の手入れ + 丁寧な販売戦略」です。

• 古くても清潔感を出す（クリーニングや簡単な修繕）
• 写真や広告で“ポテンシャル”をしっかり伝える
• 購入後の再生プランをイメージしやすいよう提案

必要に応じて、解体費用やリフォーム見積もりなどもご提示し、買主が判断しやすいようサポートしています。

まとめ

築古物件の売却に正解はひとつではありません。

リフォームした方が有利な物件もあれば、現状のまま売った方が価値が伝わる物件もあります。

大切なのは、「誰に売るか」をしっかり見極め、無理なく・無駄なく進めること。

Plus4では、物件の可能性を的確に見極め、最適な売却戦略をご提案します。

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